SOCIAL PR PARTNERS ソーシャルピーアール・パートナーズ株式会社

   

Greetingご挨拶

よりよい社会をつくるために、素晴らしい事業をされている個人や組織(企業・団体、自治体)がたくさんある中で、その事業がなかなか広がらない、とのご相談をいただきます。

見せ方を少し変えることで、またはそれを必要としている方々へ上手に伝えることでその事業を多くの方に知っていただくきっかけになりますし、それにより、社会問題の解決につながり、多くの方の幸せな生活につながっていきます。

ソーシャルピーアール・パートナーズ株式会社では、今まで培ってきたメディアの方々や多くの企業、団体、自治体とのつながりを生かし、「人や社会のために」と日々頑張る人や組織のブランディング、PR、コーディネート業務、リスクマネジメント、研修、イベント等の企画・運営、デザインのアドバイス、執筆、社内コミュニケーションの活性化など、その事業がよりよい形で世の中にひろがってゆくためのお手伝いをさせていただく会社です。

コンサルティングのみに限らず、パートナーとして、クライアント様とともに汗を流し、一緒に喜びあえる、丁寧で質の高いPR会社として貢献させていただければと思います。

ソーシャルピーアール・パートナーズ株式会社
代表取締役
若林 直子

Topicsトピックス

Service業務内容

  1. 新規事業に関する企画立案サポート、およびコンサルティングに関する業務、または広報の企画立案及び実施
  2. 経営・広報に関するコンサルティングに関する業務
  3. ブランディングコンサルティング業務
  4. 組織経営上のリスクマネジメントのコンサルティング業務
  5. 研修、セミナー、講演会の企画、運営、集客、PR業務
  6. キャスティングに関する業務
  7. 執筆業、または書籍の企画、編集、出版、販売に関する業務または各種出版物の企画制作並びに販売に関する業務
  8. ビジネスマッチングに関する業務
  9. 社内コミュニケーション活性化に関するコンサルティング業務

例)

  • 週1回のミーティング(月4回)
  • 広報計画の立案
  • セミナー、講演会の企画
  • イベント時の登壇者コーディネートサポートや場所探し、集客、PR
  • ニュースリリース作成、配信サポート
  • 記者ご紹介、メディア掲載サポート
  • 危機管理広報コンサルティング
  • 業務提携先ご紹介(企業、NPO、自治体)
  • インタビュー記事作成
  • 社内コミュニケーションに関するコンサルティング(社内報作成等)
  • 電話やメールなどでのサポートは随時

Company Profile会社概要

社名 ソーシャルピーアール・パートナーズ株式会社
代表取締役 若林 直子
創業年月日 2015年7月15日
住所 〒104-0053 東京都中央区晴海3-6-8-2210 ベイシティ晴海スカイリンクタワー
連絡先
※お仕事・イベント登壇のご相談はこちらからお願いいたします
資本金 100万円
顧問
安達 俊久 日本ベンチャーキャピタル協会前会長、伊藤忠テクロジーベンチャーズ顧問
酒井 綱一郎 日経BP社取締役、日経BPコンサルティング代表取締役社長
佐藤 大吾 一般財団法人ジャパンギビングジャパン代表理事
顧問弁護士
早川 明伸 早川経営法律事務所代表
税理士
廣田 純子 廣田税務会計事務所代表

代表者プロフィール

若林 直子Naoko Wakabayashi

日本経済新聞社主催「日経ソーシャルイニシアチブ大賞」企画運営、PR、コーディネート業務、関連セミナー企画立案などプロジェクト全般を担当(2012年〜2016年)。
あしなが育英会、NPO法人ワールドビジョン・ジャパン、認定NPO法人ジャパン・プラットフォーム、認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン、ダイアログ・イン・ザ・ダーク、一般社団法人エル・システマジャパン、NPO法人キッズドア、村上財団、ノーリツプレシジョン株式会社ほかNPOや企業、個人のPRコンサルタント業務、チャリティガラパーティ周年パーティ等を手掛ける。Music Dialogue理事。

【 経歴 】
大手保険会社で法人向け営業を2年担当(2年連続全国第一位(新卒組織))、日経BP社「日経ビジネス編集部」にて編集長、役員付秘書、野村證券金融研究所企業調査部ITチーム所属、株式会社リクルート進学カンパニー大学広報推進部で全国の大学・専門学校で学生広報チームの立ち上げ、その後、カンパニー企画室で社内広報担当。
企業×NPOのwin-winの関係構築やNPOの広報に興味をもち、認定NPO法人世界の子どもにワクチンを日本委員会(JCV)に転職。
広報兼学校事業部マネージャー。プロジェクトマネージをした企画では、テレビ、全国紙全紙、地方紙も2紙のぞくすべての新聞で「寄付文化に革命」など大きく取り上げられる。
震災後、日本ユニセフ協会東日本大震災緊急支援本部広報官として2年間、宮城県沿岸部で震災支援活動後、起業。
クライアント企業・団体のメディア掲載多数。危機管理広報、イベント企画・集客においても高い評価を得ている。